現在の日本が進むべき方向は、いまだに精算しきれていないバブルのウミを封印したまま着地点を先延ばしすることではなく、北欧やスイスに見られる豊かな独立型安定経済を目指すことですが、彼等がなにから独立しているかというと、巨大企業がもたらす利益である。
TPPに関するちまたの論議でクリアになった経済グローバル化が包含するリスクについて理解しつつ、アメリカに引きずられないようにイカリを下ろすことは容易ではないですが、インフレとかデフレとかいう価値軸を離れてここはひとつ欲求のレベルアップ。

「いまなら、それらの商いからの収入では家賃も払うことができないでしょう。それができた理由はひとつしかありません。この店を守っていた婆さんの生活コストが極端に安かったからです」

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いまなら、週休二日制が勤労者や、その家族にどれだけのインパクトをもつかを実感として理解できます。それは、単に一日休暇が増えたということ以上に、勤労者の労働意識を大きく帰る第一歩だったのです .. これ以前は、多くの日本人にとって、生きることと働くことはほとんど同義(小関智弘さんの言葉です)であるような生き方が一般的であり、そのことにとりわけて疑問を感じることもなかったのですが、週休が二日になって、働くことの意味が少しずつ変化していきます .. 別の言い方をすれば、日本人の生活意識が、労働中心から消費中心へと移行していったということです .. 消費は欲望の関数です。最初はただ、生活の必要のためだけの消費だったものが、それが満たされた後にも拡大再生産されていきます。

「小商いのすすめ」　平川克美

マラドーナがカウチポテトで体型を崩してしまったのは、余暇を欲求のままに過ごしたからです。
我々がすべきことは、余暇を欲求のままに過ごさないことです。手元にある10万円をパチンコに使ってしまわないひとは、休日の10時間をTVやYouTubeに使ってしまわないことが出来ます。

ここでマズローの欲求ヒエラルキーを思い出します。マズローの論点の重要な部分は「低次の欲求が満たされると高次の欲求に目が向く」ではなく、「低次の欲求が満たされない間は、高次の欲求はヒトを動かさない」ということです。この構造を理解して、自分を満たしているもの、自分が欲求しているものを正確に把握することで、カウチポテトに時間を使わない生活＝1年後の自分から感謝されるライフスタイルが実現します。

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東京でやった記憶のよみがえるエイトフレーム。

1.　あなたのほしい成果はなんですか？
2.　成果が手に入ったらどのようにわかりますか？
3.　成果は、いつ、どこで、誰と作りますか？
4.　それを手に入れるとどうなりますか？
5.　あなたが既に持っているリソースはなんですか？
　*リソース..それを使って成果に近づくことが出来るもの
6.　現在、成果を手に入れるのを止めているものはなんですか？
7.　成果を手に入れることは、あなたにとってはどのような意味がありますか？
8.　では、はじめの行動は？まず何から始めますか？

「こころの動きが手に取るようにわかるNLP理論」より。

現状と目的地(夢でも目標でもノルマでもなんでもいいですが)を並べて、どうやってジャンプするか？という思考をすると目標は達成出来ません。目標までの道のりを覆っている霧を吹き払うこと、クリアになった道のりをよく見ること、「霧」を発生させたのが自分であることを知ると、目的地から足元まで、はっきりと階段があるのがわかります。そうすればやるべきことは、階段の一段目に足をかけることです。

5.のリソースとは、やる気とか熱意とか精神力も含みますが、もちろんそれだけではだめで、スキルであったりスキルを身につける時間であったりします。スキルを身につける時間があってもトレーニングをしないなまけものの場合、6.の回答はなまけもの性ということになります。そんなときは1.に戻ってみます。あなたがその成果を欲しがっている理由は、あなたがそれを欲しがっているからではないのかもしれません。

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「お客様に怒られました」
と部下が報告したら、
「何やってるんだ、おまえは」
と、即座に上司が怒ることがあります。
..
上司と部下では、怒られたときの状況がまったく異なるかもしれません。それを曖昧にしたまま話を進めても、根本的な解決にはならないのです。
..
どれだけ答えを引き出せるかは、聞き出す側にかかってきます。
「相手が話さないから悪い」
のではなく、
「聞き出し方が足りない」
と考えたほうが可能性が広がります。

「こころの動きが手に取るようにわかるNLP理論」　千葉英介

また電話どこに置いたかわすれた！
ファインダーの地図おおざっぱすぎで役に立ちません。

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ニューヨークのデパートで23ドルで売られているセーターがドミニカ共和国で作られるときの、労働者の手に渡る工賃は8セントである。


デモクラシー・ナウ「バングラデシュ工場崩落 問われるグローバル企業の責任」
http://democracynow.jp/video/20130501-2

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